【空室でお困りの】オーナー様 必見!

築年数の古い物件の空室対策もご相談下さい!

2021/12/05

アパート・マンションのお部屋探し中のお客様にお話しをうかがっておりますと、地域や最寄り駅からのアクセス状況と同じくらい、物件の築年数と建物の状態についてのご質問をいただきます。物件の築年数の区分としては「新築」「築浅」がありますが、実はこれらに法的な定義付けはありません。立場によって認識の違いもありますが、一般的には下記のような区分けをしています。

【新築物件】
・建築後1年未満であること
・建築後誰も入居していないこと

【築浅物件】
・建築後約3年〜5年以内であること
・入居歴あり

上記の通り、建築後1年未満であっても、入居歴のある物件は新築と呼べず築浅物件となります。また、5年を超えたあたりから築浅と呼びにくくなり、中古扱いとなります。
やはり、新しく綺麗な物件を求める人が多く、新築物件の場合は「最新設備を備えている」「防犯性の高いセキュリティー対策がされている」という点もポイントになって、家賃設定が比較的高めでも早めに入居希望者は集まります。そして、年数が経過するにしたがい、家賃を下げないと入居率が下がる傾向があります。
しかし、築浅、中古物件でも、丁寧な日々の管理、そして、新築物件のアピールポイントである「最新設備」「防犯性」などを参考にした適切な改修によって、入居率アップ、そして家賃設定の改善への効果が期待できます。
弊社では、他の賃貸管理会社やご自身で物件管理をしているオーナー様から入居者募集の相談をいただくことも多く、中古物件でもよりご満足いただける収益を得られるよう、築年数の古い物件でも、適切な対策と募集方法をご提案させていただいております。

現在の入居率に満足な結果が出ていないアパート・マンションのオーナー様は、是非一度アズ・ブリックへご相談下さい。オーナー様専用お問い合わせフォームよりご連絡をお待ち申し上げます。

アパート等の賃貸管理・賃貸経営
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